金融危機が実体経済に波及して大変なことになっています。来年の２,３月にはもっと厳しいことになるかもしれません。でも、みんなとにかく生きてい きましょう。あの大恐慌ですら続いたのは３年。今回は実体経済の落ち込みはさらにひどいことになるかもしれませんが、あの当時と違って金融システムが根本 から壊れることはありませんし、それなりのセーフティネットもあります。希望が持ちにくい世の中ですが、しぶとく生きていきましょう。

中国語のことわざに活到老学到老ということばがあります。訳すと死ぬまで生きて、死ぬまで学ぶということです。

といったことを中心に書いていきたいと思います。
その中で医療を崩壊させない方策を私なりに書いていきます（かなりの独断と偏見ですが）。

その骨子として、

１）後期高齢者（７５歳以上）は現在加入している国保や健保からはなれて後期高齢者だけの独立保険にはいる。家族に扶養されている人を含めすべての後期高齢者が保険料の負担を求められ、大多数が「年金天引き」で保険料を徴収される

２）保険料額は、全国平均で年７万２０００円（月６０００円）になると政府は試算

３）診療内容にかかわらず、医療費の総額はまるめ（一定）となり、費用のかかる検査は受けにくくなる

いろいろ議論があるだろうが、また零細開業医の立場では反対しなければならないのだろうが、私はこのような制度は必要であると考える。もともといまの健康保険制度は、多数の若者(病気の人が少ない）が、少数の老人（病気を抱えている人が多い）を支えるように制度設計されたもので、高齢者が人口の１／３にもなる状況では無理が生じる。

高齢者＝弱者とういう単純な図式はもう成り立たない。日本の金融資産１５００兆円のうち８００兆円は高齢者のものといわれている。勿論偏在は大きいだろうが。

また筆者在住の世田谷では、高齢者の持ち家比率はかなり高く、たとえ金融資産が少なかったとしても、資産はそれだけでも数千万にもなる。

持てるものに対してまで、すべて公が面倒を見るのではなく、持てる高齢者の方には、それ相応の負担をしていただかないと、日本の福祉システムが崩壊してしまう。

また高齢者の受診率は他の先進諸国と比べて日本で際立って高い。

しかし、高齢者の負担を増やす制度は、日本では今後頓挫する 可能性が高い。

日本のような民主国家では有権者の半数がある一定年齢を越えると、高齢者の負担を増やす制度は実現しなくなるといわれており、日本はこのラインをもう超えている。

とてもよく出来ていたと考えますが、いくつか現場の医師として付け加えるというか、確認しておきたいことがあります。

１）新型インフルエンザはいつ流行ってもおかしくない

H5N1の人から人への伝染が中国、インドネシアなどで報告されている。WHOもいつ新型インフルエンザが流行ってもおかしくないといっている。一度流行ると最初の年に国民の２５％(３２００万人）が罹患し、死亡率２％(７２万人）といわれている。これはウイルスが比較的弱毒であったばあいで、もし強毒性のものが流行すると死亡率はもっと高くなる。

２）新型インフルエンザの封じ込めは可能か

これは正直難しいと思う。新型といってもインフルエンザには違わないので、封じ込めはきわめて難しい。

第一波が収まっても、第二波、第三波と流行がやってくる。学校を休みにしたり、電車を止めることを何回も繰り返すのは現実的には難しい。 流行することを前提とした対策が必要である。ヨーロッパ諸国では全国民にタミフルがいきわたるような備蓄を進めているが、日本の現状はお寒い限りである。

３）タミフルの必要量

ドラマの中でも正確に言われていたが、新型インフルエンザの治療には、普通のインフルエンザの倍の量のタミフルを倍の期間飲まなければいけない。

通常必要量は　一日2錠　五日間の合計１０錠であるが、新型の場合は一日4錠、十日間の４０錠が必要である。

ドコモの９０５iシリーズには、緊急地震速報の機能がついている。auを使っているのだが、auは３月以降の対応とのこと。やはり普段使っている携帯電話に緊急地震速報の機能がついているのはありがたい。

ブロック塀から離れるとか、火を消すとか、なんか出来ることもキットあるはずだし。

僕の住んでいるところは、災害予想マップでは、もっとも危険度の高い地域に属する。安全なところ、例えば沖縄に移住すればいいんだろうけれど、生活やしがらみがあってなかなかそういうわけにはいかない。

人間て難しいものですね。

更新を随分とさぼってしまいました。皆様いかがお過ごしでしょうか。

さて、新年早々株価の大幅下落、新聞を開けば暗い未来予想ばかり。

日本中なんだかうす曇の状態です。

しかし、僕のつたない経験から言えば、日本経済新聞が一面で暗い予想図を並べ始めると、逆にいろいろチャンスが到来することが多いのです。

例えば中国は発展していますし、これからもどんどん豊かになるでしょうから、日本も当然それに参加して、おおいに稼がしていただかなければいけないわけです。でも、中国が発展するからといって、日本が落ちぶれていくわけではないのです。日本には職人業もあります。アメリカと空母艦隊決戦を戦った意気もあります。さまざまな要因で負けてはしまいましたが。

悲観ばかりしていては何も変わりません。そう簡単に天は落ちてはきません。

というわけで、明るい未来を皆で作っていきましょう。

本年も宜しくお願い申し上げます。

タミフルの所謂”副作用”の騒動も季節が変わり一段落して、新聞でもタミフルについて触れられることはなくなった。メディアの無責任な報道で、タミフルの副作用で、子供の飛び降り事故が多発したことが規定の事実になってしまったようである。

しかし、専門家の意見によれば、恐怖を伴う幻覚を見るのは、インフルエンザでは昔から知られていたことであり、タミフルの投与とは無関係である可能性が高く、またタミフル発売以後、１０台の飛び降り事故が急増したという証拠はまったくない。またＦＤＡでも、ひとこと日本からの報告に触れているだけで、とくに思春期の青少年へのタミフルの投与をしないようにとは勧告しておらず、１０才代へタミフルを投与すべきでないとしているのは、日本だけである。というのが現在のところの状況である。

さて、普通のインフルエンザはともかく、いま最も心配されているのは新型インフルエンザである。新型インフルエンザについて少しおさらいしてみよう。

数十年に一回ウイルスの突然変異によって出現する新しい型のインフルエンザ のことで、ほとんどの人が抵抗力がない、免疫がないということを除けば普通のインフルエンザとなんら変わることがない。人々に免疫力がないために一度感染すると、体内でウイルスの増殖が続くので、からだの免疫反応としてのサイトカインの産生が大量に長期に続くために、肺障害をおこして死亡することが多くなる。

流行すると人口の２５％が初年度に感染し(日本では３２００万人）、死亡率は何もしなければ凡そ２％、ワクチン、タミフルなどで予防、治療が出来れば死亡率は１％程度と見積もられている。流行の波は何回もやってくるので、例えば山にこもったり、電車を一時的に止めたりしても、流行の完全な阻止は困難。

現在の治療法としては、ノイロミニダーゼ阻害薬しかなく、タミフルやリレンザがこれにあたる。Ｈ５Ｎ１(鳥インフルエンザ）の治療経験から言えるのは、早期から長期(１０日間）に通常の倍量のタミフルを投与しなければ効果がない。だから、もし新型インフルエンザが流行り始めたら、発熱したらすぐにタミフル服用を開始する。検査が陽性になってからタミフルをはじめたのでは間に合わない。

ところが日本は２５００万人分の備蓄しか なく、それも通常投与量での備蓄で、しかも現時点ではまだその半分も備蓄が済んでいない。フランスでは最終的には人口の５０％以上の分の備蓄をすすめている。

また、タミフルが足りないからといって、厚生労働省の言うように、高リスクの人への投与をしないということは現実には出来ない。そりゃそうでしょ。実際に流行が始まって、病院や診療所の外来を発熱で訪れて、医者に、あなたはインフルエンザの可能性が強いですが、３０歳の健康な成人なので、タミフルは出せません、２％の確率で死にますといわれて、あなた納得できますか。

というわけで、マスコミの人がもしこれを読んでいたら、秋にもＷＨＯの新型インフルエンザに関する勧告が出ますので、しっかりと客観的に報道して、新型インフルエンザに備えるように世論を喚起してくださいね。

まあきっとあとでDVD出ると思うので、それを買って楽しみます。

NHKのSongsをみて思うのですが、僕の好きな音楽はもうとっくに、立派に懐メロですね。五つの赤い風船、大貫妙子などなど。もともとオジサンだった西岡たかしさんなど当たり前ですが、もうおじいさんになっていました。鈴木ヒロミツさんも、石立鉄男さんも亡くなってしまいましたし。石立ドラマで1971年放映の「おひかえあそばせ」は、当時中学生だったのですが、毎週見ました。宮本信子さんにはあこがれたものでしたっけ。

高度な技術を持った人が、それなりの待遇を得ていることに対して、多分多くの人が賛成すると思います。その額がいくらであるかについては、いろいろ議論があるでしょうけれども、例えば世界的には数学的な才能に対しては、非常に高額の報酬が支払われます。革新的なプログラムのアイデアに対してもです。同じように、高度な外科的技能に対しては、世界的には高額の報酬が支払われます。ただ残念なことに日本の医療の世界では、今までは医療の技術とか、知識といったものに対してではなく、経営的才覚とかいったもうすこし別の観点からみて報酬が決まっていました。それはひとえに、医療政策の誘導を、国が診療報酬（どのような行為をしたら、いくらになるトイ決め事。２年ごとに改訂され、複雑怪奇な内容になっている。電話帳ほどの厚さがある本にまとめられていてる。）を通じて行なってきたためであると思われます。国が誘導したいという方向に、高額の報酬をつけることで、医療機関を誘導していこうというものです。かってはそれなりに機能していましたが、現在はこうした方法はうまくいかなくなりつつあります。例えば、今の小児科や産婦人科の医師の不足を、小児科や産婦人科への診療報酬を増すことで対処しようとしています。ということは小児科を標榜していれば、開業医だろうが、基幹病院の小児科だろうが、収入が増えることになります。大病院の場合、もともと小児科は不採算部門でしたから、多少診療報酬が上がったところで、小児科医の待遇が劇的によくなることはありません。しかし、小児科を標榜する開業医は、診療報酬の増額の恩恵を直接受けます。とすると何が起こるか、もうお分かりですよね。

今厚生労働省が進める在宅医療についても同じことが言えます。

ということはまた次回以降に書きます。